- HOME >
- アメリカ不動産の豆知識
アメリカの不動産を購入するということは、アメリカ人と同じ感覚を共有することも大切。文化や習慣、不動産に対する考え方など、直接関係ないことでも触れることにより、ゆとりある不動産の経営ができるはずです。
知っていると役立つ豆知識
アメリカ不動産で大富豪
世界には、超がつくほどの大金持ちがいます。ビル・ゲイツや孫正義などビジネスで富を築いた人や株への投資で資産を増やした人というのは、ほんの一握り(数パーセート)に過ぎません。
大富豪と呼ばれる人達の大半が、安定した資産形成の手段でもある不動産投資により成功を掴んでいるのです。成功者の目利きとして、成熟した不動産市場において顕著に上昇傾向にあるアメリカの不動産へ投資をしています。
是非、この機会に、皆さんも大富豪という夢に向って、アメリカの不動産投資に興味を持ちましょう。
一番人気は、カリフォルニア
アメリカ50州の中で、住んでみたい地域のNO1は、カリフォルニア州です。恵まれた地中海性気候のため、一年を通して温暖で治安の良い地域として人気があります。また、自動車、貿易、航空、ITといった産業が集積しているため労働者人口も多く、当然、50州で第1位の人口数を誇っています。また、木造住宅が多いため、築22年を超える中古物件への投資は、4年間の減価償却による節税メリットを得られますので、投資対象エリアとしてはキープしておきたいところです。
注目の州は、ここ
圧倒的な国土を持つアメリカですから、不動産投資に適した地域は、多く存在しますが一つだけ注目する地域を挙げるとすれば、テキサス州です。カリフォルニア州は、人気があるだけに物件価格も高めです。それに比べテキサス州は、同様の物件広さで比較してもカリフォルニアの3分の1程度で購入できる点は、魅力的です。しかも、トヨタ自動車の北米拠点がダラスのプレイノへ移転してきますので、大きな経済効果と労働者人口の増加に繋がります。さらには、シェールガス・シェールオイルに関する採掘規制がないためメキシコ湾周辺のヒューストンやコーパス・クリスティでは、活発な採掘が行われており、シェール革命による経済効果および不動産市場への影響は、はかりしれないものがあります。さらに後押しするニュースとして、このテキサス州北部に位置するダラスと南部に位置するヒューストン間においてテキサス新幹線が2021年の開業を目指し進められています。まさしく人もモノもカネも流入するこの地域において、不動産市場の価格が低い今、テキサス州への不動産投資は魅力的です。
在日米国大使館領事部及び領事館一覧
米国不動産の購入を日本国内で行う場合、大使館や領事館など公証担当官の面前でモーゲージ書類にサインすることになります。
業務は決められ曜日と時間内で行われますので事前に所在を確認しておく事をお勧め致します。
米国大使館・東京 | 〒107-8420 東京都港区赤坂1-10-5 TEL : 03-3224-5000 FAX : 03-3224-5856 |
米国総領事館・大阪 | 〒530-8543 大阪府大阪市北区西天満2-11-5 TEL : 06-6315-5900 FAX : 06-6315-5914 |
---|---|---|---|
【管轄地域】 東京、神奈川、千葉、埼玉、群馬、茨城、栃木、福島、山形、新潟、長野、山梨、静岡 |
【管轄地域】 大阪、愛知、愛媛、福井、岐阜、広島、兵庫、石川、香川、高知、京都、滋賀、三重、奈良、岡山、島根、徳島、鳥取、富山、和歌山 |
||
http://japanese.japan.usembassy.gov/index.html | http://japanese.osaka.usconsulate.gov/ja/index.html | ||
米国総領事館・札幌 | 〒064-0821 北海道札幌市中央区北1条西28丁目3-1 TEL : 011-641-1115 FAX : 011-643-1283 |
米国総領事館・福岡 | 〒810-0052 福岡県福岡市中央区大濠2-5-26 TEL : 092-751-9331 FAX : 092-725-3772 |
【管轄地域】 北海道、秋田、青森、岩手、宮城 |
【管轄地域】 福岡、鹿児島、熊本、宮崎、長崎、大分、佐賀、山口 |
||
http://japanese.sapporo.usconsulate.gov/ja/index.html | http://japanese.fukuoka.usconsulate.gov/ja/index.html | ||
米国総領事館 ・名古屋 |
〒450-0001 沖縄県浦舛浦添市当山2-1-1 TEL : 052-581-4501 FAX : 052-581-3190 |
米国総領事館・那覇 | 〒901-2104 沖縄県浦添市当山2-1-1 TEL : 0988-76-4211 FAX : 0988-76-4243 |
【管轄地域】 愛知、岐阜、三重 |
【管轄地域】 沖縄、奄美諸島、鹿児島の一部 |
||
http://japanese.nagoya.usconsulate.gov/ja/index.html | http://japanese.naha.usconsulate.gov/ja/index.html |
WEBサイトで分かる不動産市場価格
開かれた国アメリカは、不動産取引においても公に情報開示されている国なのです。「これから購入する物件の価格が高すぎないか?売却する際の価格の設定はどのくらいが妥当か?」など、不動産市場価格のサービスを提供している代表的なサイトをいくつかご紹介します。
不動産の種類
コンドミニアム=ハワイ=マンションというようなイメージを持たれているようにアメリカの不動産は、州や地域によって呼び名は異なりますが、基本的な物件の種類は以下のように分類されます。
住宅ローン
サブプライムショック以降、金融機関の住宅ローンの審査は厳しくなっています。非居住者ともなれば尚更、チェックが厳しくなります。金融機関の条件を全てクリアし、自己資金も物件価格の30%ほどは用意する必要があります。
金利が低いわけでもありません。ただ、アメリカの住宅ローンは、基本的に最長30年の固定金利でローンを組むことができますし、中古物件の減価償却によるタックスメリットを最大限利用しようと考えている方にとっては、短い年数の固定金利にするのが一般的で、その後、売却するということも戦略としてありえます。
アメリカの成長VS日本の成長
不動産投資をする上で、「どこの国のどの地域のどのような物件にどういう目的で投資するのか」というのは、とても重要なことです。その見極めのファクターとして国の成長がどのように推移しているのかは、チェックしておく必要があります。
日本でも、今、不動産投資市場が活気付いて来ています。日本国内だけではなく、世界の大国アメリカの成長に目を向けることで、これまで以上に投資の幅が広がるはずです。
以下のデータは、日米を経済・貿易・財政・人口・為替の側面から比較したデータとなります。